移住前に確認すべき「電気・光熱費」チェックリスト10 — 田舎・離島へ引っ越す前に絶対やっておくこと

移住を決めて物件を探し始めると、家賃や交通の便には敏感になるのに、電気と光熱費の確認は後回しになりがちです。

私自身、佐渡島への移住下見を始めたとき、「移住者目線・離島目線で光熱費をまとめた情報」がほとんど無く、何を確認すればいいのか手探りでした。

そこで、これから田舎・離島へ移住する方が後で「こんなはずじゃなかった」と困らないために、移住前にやっておくべき10項目を、当事者として優先順位の高い順にまとめました。

物件の内見・契約前に、ぜひ一つずつ潰しておいてください。

チェック①：その地域の電気事業者と「離島供給約款」を確認する

最初にやるべきは自分が引っ越す地域の電気事業者がどこかを確認することです。

東日本なら東北電力・東京電力、西日本なら関西電力・四国電力など、エリアによって管轄会社が異なります。

そして見落とされがちなのが「離島供給約款」の存在。佐渡・粟島・飛島・隠岐諸島など、本土と送電網が分離されている離島では、本来は本土より電気の供給コストが大幅に高くなります。しかし離島ユニバーサルサービス制度により、対象離島では本土と同じ電気料金水準で供給される仕組みになっています。

「離島は電気代が高い」と漠然と思われがちですが、これは半分以上が誤解です。まずは事実を確認してから心配する／しないを判断しましょう。

【確認方法】 管轄電力会社の公式サイトで「料金プラン」「離島供給約款」を検索

チェック②：過去5年間の電気代単価推移を確認

「田舎は電気代が高い」より、実は全国的に電気代が上がり続けていることのほうが移住者にとって大きな問題です。

2022年以降の燃料費調整額・再エネ賦課金・基本料金見直しで、地域に関係なく月の電気代は5年前より2〜3割上がっています。

自分が移住する地域の単価を見るときは、必ず直近のものと5年前のものを比較してください。「思ったより安い」と感じても、5年後にはさらに上がっている可能性が高い、というスタンスで見積もる癖をつけましょう。

【確認方法】 管轄電力会社の「料金単価表」「燃料費調整単価の推移」をチェック

チェック③：灯油・プロパンガスの地域相場を調べる（移住で本当に増える本丸）

これが移住者が一番衝撃を受ける項目です。

田舎・離島では、ガス供給が都市ガスではなくプロパンガスになることがほとんど。プロパンは都市ガスの1.5〜2倍の単価が一般的で、料金体系も自由化されていません。

さらに寒冷地・古民家では灯油暖房が主力。灯油は2021年に比べて2026年現在は1.5倍前後になっており、しかも離島は配送コストでさらに数十円高いのが現実です。

電気代を気にする以前に、灯油とプロパンで月の光熱費が1万〜2万円増えるのが移住の現実だと、覚悟しておきましょう。

【確認方法】 移住先の市町村の「物価動向」「燃料価格調査」を検索／地元の灯油配達業者・プロパンガス会社2〜3社に電話で相場ヒアリング

チェック④：物件の暖房方式と「冬に必要な熱量」を把握する

古民家・空き家を検討するなら、今の暖房方式を必ず確認してください。

灯油ストーブ（FF式・反射式）
薪ストーブ
エアコン暖房
床暖房（プロパン or 電気）
こたつ＋電気ヒーター中心

それぞれランニングコストは全く違います。灯油FF式は1冬で5〜10万円、薪ストーブは初期投資は高いが燃料コスト最安、エアコン中心は寒冷地では効きが弱く電気代が跳ねやすい、という相場感を覚えておきましょう。

地域の冬の最低気温・積雪日数も合わせて確認し、「この物件で冬を越すのに何キロワット・何リットルの燃料が要るか」を仮にでも見積もってみてください。

【確認方法】 物件の暖房設備の確認＋移住先の気象庁データ「冬の気温・降雪日数」

チェック⑤：停電履歴と台風・冬季の備えを聞く

田舎・離島でもう一つ見落とされがちなのが停電の頻度です。

総務省の「電力供給支障実績」では、離島や中山間地は本土平均より停電1回あたりの復旧時間が長い傾向があります。台風シーズン・大雪・落雷で半日〜2日復旧しないことが珍しくない地域もあります。

停電中は照明だけでなく冷蔵庫・暖房・井戸ポンプ（地下水利用の家）が止まります。古民家で井戸水を使っている物件は、停電＝水が出ないという事態にもなり得ます。

移住前に近所の人・地元の不動産屋・役場の防災担当に「ここは停電どのくらいありますか？」と1回は聞いておくこと。ポータブル電源や蓄電池を検討する判断材料になります。

チェック⑥：自治体の太陽光・蓄電池の補助金制度

国の補助金（DR補助金・子育てグリーン住宅支援等）に加えて、自治体独自の太陽光・蓄電池補助金を出している地域がかなりあります。

特に過疎地・離島は移住促進と防災を兼ねて1件あたり10〜30万円の独自補助を出していることが多く、移住者向けに割増している自治体もあります。

ただし予算枠は年度初め（4月）に出てすぐ埋まるのが普通。移住の時期と申請タイミングが合えば大きな節約になるので、移住予定の年の前年12月〜2月には情報収集を始めましょう。

【確認方法】 移住先自治体の公式サイト「環境課」「住宅政策課」のページ／「[市町村名] 太陽光補助金 2026」で検索

チェック⑦：物件の屋根の方位・勾配・素材（太陽光適性）

太陽光発電を後付け検討するなら、屋根の条件は内見時に絶対チェックしてください。

最低限見るのは3点：

方位：真南が理想／東〜南〜西なら可／北面は基本NG
勾配：20〜30度が最効率／フラット屋根や急勾配は工事費上乗せ
素材：スレート・ガルバリウム鋼板は施工しやすい／瓦屋根は撤去や補強が必要で割高に

古民家の瓦屋根は雰囲気が良くても、太陽光を載せるとなると屋根の補強だけで50〜100万円追加になることもあります。

「将来太陽光を載せたい」気持ちがあるなら、物件選定の段階で屋根の写真を撮っておくこと。後で業者に相見積もりを取るとき、屋根の写真があるだけで見積もり精度が段違いに上がります。

チェック⑧：物件の電気契約容量（古民家ほど要注意）

古民家・空き家は電気の契約容量（アンペア数）が低いことが多く、IH調理器・エアコン2台・電子レンジ・洗濯機を同時に使うとブレーカーが落ちます。

20A〜30A契約の物件は、現代の家電を使うには容量不足。40A〜60A契約に上げる工事が必要になり、配電盤交換で3〜10万円かかります。

さらに、太陽光・蓄電池を後付けするなら100V/200V両対応の幹線が必要で、古い家屋では追加工事が発生することも。

【確認方法】 物件の分電盤を見る／契約アンペア表示を確認／不動産屋経由で電力会社に容量変更の可否を聞く

チェック⑨：インターネット回線の選択肢

光熱費とは少しずれますが、移住者にとってインフラの当落線上にあるのがネット回線です。

田舎・離島では：

NTT光が来ていない集落がある
ケーブルテレビ／自治体運営のFTTHのみ
モバイル回線（楽天/Y!mobile）でしのぐ現実解

になることがあります。リモートワーク前提なら、移住前に最低速度・上り速度・固定IPの有無を確認してください。

【確認方法】 NTT東日本/西日本「フレッツ光提供エリア検索」／総務省「光ファイバ整備率」を地域別に確認

チェック⑩：冬季の灯油配達・ガソリンスタンドの位置と営業時間

最後にもう一つ、移住者が見落としがちなのがインフラの「営業」面です。

田舎・離島では、ガソリンスタンド・灯油配達業者が冬季は夕方17時に閉まることもあります。日曜定休の店も多い。

「灯油が切れたら閉店してた」「真冬の夜にスタンドが開いてない」という現実があり、配達契約を結ぶか、大型タンクで備蓄するか、家側の運用設計が必要です。

【確認方法】 移住先の集落に近いスタンド・灯油業者を2〜3軒リストアップ／営業時間・配達対応・休業日を電話確認

まとめ：このチェックリストの使い方

移住前に確認すべき10項目をおさらいします：

その地域の電気事業者と「離島供給約款」の確認
過去5年の電気代単価推移
灯油・プロパンガスの地域相場（本丸）
物件の暖房方式と冬の必要熱量
停電履歴と防災備え
自治体の太陽光・蓄電池補助金
屋根の方位・勾配・素材
物件の電気契約容量
インターネット回線の選択肢
冬季の灯油配達・スタンドの営業時間

このうち特に①〜⑤は契約前に必ず、⑥〜⑩は契約と並行で進めるイメージで使ってください。

私自身、2026年6月に佐渡島へ移住下見に行きます。実際に現地で①〜⑩をひと通り回って、何を確認できて何が確認しきれなかったかを、次の記事でレポートする予定です。

このブログ「いなかでんき」では、移住者の電気・光熱費・太陽光発電・蓄電池について、当事者目線で順次まとめていきます。続きの記事もお楽しみに。